医療と介護の境界線ってどこ？

「それ、医療行為だからできません」と言われたことありませんか？

「これって、医療？介護？どっちの仕事なの？」

福祉や教育、在宅の現場で働いていると、必ずぶつかるこの疑問。ときには、やってあげたい気持ちがあっても、「それは医療行為なのでできません」と断られ、モヤモヤした経験がある人も多いのではないでしょうか。

実はこの“境界線”――想像以上に、あいまいでグレーなんです。

この記事では、看護師として30年の現場経験がある筆者の視点から、「医療」と「介護」の違いについて、法律や制度の背景も交えながら、できるだけやさしく、具体的に解説します。

まず、ざっくりとしたイメージで言うと：

では、法律上はどうなっているのでしょうか？

「医行為（いこうい）」とも呼ばれ、医師法第17条により、原則として医師以外の者が行ってはならないとされています。ただし、看護師は**保健師助産師看護師法（保助看法）**により、医師の指示のもとで医療行為を行うことができます（このとき、診療の補助としての業務に該当します）。

医療行為には当たらず、生活を支援するための身体介助など、主に介護福祉士などの専門職や、家族が行うことが想定されるケアです。法的に医師や看護師のような独占業務とはされていませんが、適切な研修や指導のもとで行うことが重要です。

実際の現場では、医療と介護が完全に分かれているわけではありません。たとえば：

こういった場面では、「これは医療？」「介護職がやっても大丈夫？」と迷うことが出てきます。

たとえば、胃ろうからの栄養注入や喀痰吸引は、かつては医師や看護師しか行えない「医療行為」でした。しかし、平成24年（2012年）の社会福祉士及び介護福祉士法等の改正により、一定の研修を修了し、医師の指示のもとで行えば、介護職員等（介護士や教員など）も実施できるようになりました。

現場では、「研修を受けたから大丈夫」「自宅では家族がやってるから…」という声も聞かれます。しかし、ここで最も大切なのは、「そのケアを、誰が、どのような責任のもとで実施しているのか？」という視点です。

たとえば：

つまり、「研修を受けた＝どこでも自由にできる」ではありません。

（補足：医療的ケア児支援法では、関係機関の連携体制も重視されています）

このトライアングルがきちんと機能していないと、いざというときにトラブルになります。

医療と介護の境界線を正しく知ることはとても大切です。
でも、それは「やれること／やれないこと」を線引きするためだけではありません。

そうした視点を持つことで、支援の質がぐっと上がります。

医療と介護の違いを知ることは、“自分の限界を知る”ことではありません。

それはむしろ、「自分にできること」と「仲間に託すこと」の境界を明確にし、支援チームとしての信頼を築くための一歩です。

あなたのその迷いは、誰かを大切にしたいと思う気持ちから生まれたもの。だからこそ、知って、つながって、安心して支える。そんな現場が増えますように。